リモートワークが普及した現在では、地方移住を検討する人が増えています。しかし、「地方でうまく暮らしていけるのか？」と不安を感じている方も多いでしょう。
そこで本記事では、地方移住した場合の仕事・生活・経済のメリットやデメリット、移住する前に調べることについて紹介します。ぜひ、参考にしてください。
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地方移住のメリット・デメリット｜仕事面
メリット① 通勤ラッシュがない
地方では公共交通機関の利用者が少なく、都会にあるような満員電車に乗る機会はほとんどありません。混雑による疲れやストレスが軽減されるため、気持ちにも余裕が生まれます。
メリット②起業にチャレンジしやすい
都会に比べて競合が少ないため、起業にチャレンジしやすい環境といえます。また、物件費や人件費といった起業にかかるコストも抑えられるため、初めての起業でも挑戦しやすい環境だといえるでしょう。
デメリット①給料が安い
地方は都会に比べて給与水準が低めに設定されているため、同じ職種でも給料が下がってしまうかもしれません。また、地方企業では昇進や昇給のスピードが遅い傾向があるため、高収入を求めている方は注意が必要です。
デメリット②希望する職種が見つからない
人口が少ない地域では、求人の数や種類が限られているため、自分に合った仕事がなかなか見つからないことも。待遇や収入面で希望と合わず、転職活動に苦労することもあるため、移住前にしっかりと求人状況を確認しておきましょう。
地方移住のメリット・デメリット｜生活面
メリット①物価が安い
都市部と比較すると、地方では日用品や食料品の価格が安い傾向にあります。また、その土地ならではの食材を楽しめるのも嬉しいポイントです。地方では生活コストを抑えつつ、豊かな食生活を実現できます。
メリット②自然が豊か
都市部ではビルや商業施設が多く、自然を感じる機会が限られています。一方、地方には山や海、川などの自然が身近に感じられます。静かな環境でのびのびと暮らしたい方や、自然に囲まれた生活に憧れている方は、地方移住を楽しめるでしょう。
メリット③人混みによるストレスが軽減される
地方は人口が少なく商業施設や飲食店も混みにくいため、待ち時間や人混みによる疲れが軽減されます。また、渋滞に巻き込まれることも少ないので、移動もスムーズなのもメリットといえます。
デメリット①車がないと不便
移住先によっては、生活に車が必須となる場合があります。車を購入すれば、ガソリン代や駐車場代、車検などの維持費がかかり、家計への負担が増えることも。特に、免許を持っていない方にとっては大きなハードルになるでしょう。地方移住を考える際は、車の必要性を事前に確認しておくことが大切です。
デメリット②スーパーやコンビニが少ない
地方でも特に田舎に移住した場合、スーパーやコンビニといった生活施設が少なく、不便さを感じる場合があります。都会のように徒歩圏内で買い物が完結する環境とは異なり、車での移動が必要になることもあります。さらに、店舗数や商品数が限られている場合もあるため、買い物の選択肢が少ない点には注意が必要です。
地方移住のメリット・デメリット｜経済面
メリット①安くて美味しい食材がある
自然が豊かな地域では、新鮮な野菜や果物、地元の魚介類などが手ごろな価格で手に入ることが多いため、食の満足度も高まります。家庭菜園を始めやすい環境も整っており、食費を節約しながら生活を送ることもできます。
メリット②生活費を抑えられる
生活費が抑えられるのも、地方移住のメリットといえます。地方は都会と比べて物価が安いため、住居費や飲食代、光熱費などにかかるコストが抑えられます。
デメリット①公共交通機関の運賃が高い
人口が少ないエリアでは、電車やバスの本数が少なく、運賃も割高になる傾向があります。また、移動手段が限られているため、日常の移動に不便さを感じることも。車がないと生活が難しい場面も多いため、事前の調査が重要です。
デメリット②車の維持費が必要
公共交通機関が少ない地域では、移動手段として車が必須になる場合が多く、ガソリン代や駐車場代、車検や任意保険などの維持費が必要となります。都市部に比べて生活費が安くなる一方で、車に関する出費が増える点は留意しましょう。
地方移住する前に調べること
移住したい地域の気候や災害について
地方移住を考える際は、移住先の気候や災害リスクを事前に調べましょう。地域によっては豪雪や台風、地震の影響を受けやすい場所もあるため、生活に支障が出ないかを確認することが大切です。
公共交通機関について
地方では中心部を離れると公共交通機関が発達していない地域も多く、日常の移動に車が欠かせないケースがあります。もし車を持たない予定であれば、その地域のバスや電車の運行本数、路線の有無、交通費などを事前に調べておきましょう。
家賃や駐車場について
地方＝家賃が安いというイメージがありますが、地方でも県庁所在地や中心部に住む場合は費用がかさむこともあります。特に車が必要な地域では、駐車場代が別途必要な場合もあるため、移住先の住居費用は事前に調べておきましょう。
地方移住にまつわる補助金について
地方移住には、国や自治体によるさまざまな補助金制度が用意されています。「移住支援金」は、東京23区に住んでいた（または通勤していた）人が地方へ移住し、就業・起業・テレワーク等の条件を満たすと、単身で最大60万円、世帯なら100万円が支給されます。子どもが帯同する場合は、1人につき最大100万円が追加される制度です。
さらに「起業支援金」では、地方で社会的課題解決を目的とした事業を始める人に対し、最大200万円までの支援があり、移住支援金との併用も可能です。地方移住を検討する際は、さまざまな支援制度を調べて上手に利用しましょう。
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ライターのどいまちこです。
建築科で勉強した知識を活かし、住宅や暮らしにまつわるライターとして3年以上の執筆経験があります。セルフリノベーションが趣味で、ペンキ塗りや壁紙貼りが得意です。
現在、祖父母から受け継いだ築80年以上の古民家を繕いながら、保護猫2匹と娘のふたりでゆるりと暮らしています。
畑で採れた野菜と父が釣ってきた魚などを簡単に調理し、暑い日にはキンキンに冷えたビール、寒い日はホカホカと温まる熱燗を嗜む時が至福のひとときです。